現金と資産と三大固定費と

銀行の普通預金金利がいくらで、

定期預金金利がいくらなのかまで

知っている人は少なくとも、

銀行にお金を預けていても

全く増えないということは、

誰もが知っている事実だと思います。

 

しかし、その事実を

頭では分かっていても

それ以外の貯蓄方法を知らなかったり、

あるいは、あるとは知っていても

なかなか一歩が踏み出せないという方も

いらっしゃるのではないでしょうか。

 

おはようございます。

SIMPLE Inc.高根です。

 

先日、読んだ本に

書かれていた内容によると、

日本人は、金融資産における

金融投資の割合が世界的に見ても、

ものすごく低いということでした。

 

つまり、株や投資信託をはじめとした

金融投資にものすごく消極的だ

ということですね。

 

おそらく損をすることに

ものすごく拒否反応があったり

知らないことを

ものすごく嫌う傾向があったり、

そもそも親から

そういうことを教えてもらえてない

というのもあると思います。

 

また、働かずしてお金を儲けること自体が

悪いことだっていう刷り込みが

頭の中にあるからかもしれません。

 

まー、その理由を

分析しても仕方ないので、

これ以上は触れませんが、

確実に言えることは、

とにかく日本人は、

金融投資に後ろ向きだということですね。

 

データ的に見ても、

金融資産における金融投資比率が、

47%のアメリカや

25%のヨーロッパに対し、

日本はたった16%であり、

かつ、そのほとんどが

富裕層のようですしね。

 

実際、2017年に

メガバンクのUFJ銀行が

調査した結果によると、

企業勤めの人の45%の人が、

投資経験がゼロのようなので、

いかに日本人の投資や資産運用に対する

イメージが悪いのかが、

このデータからも伺い知れますよね。

 

✔︎現金だけで資産を持つことのリスク

 

しかし、考えなければいけないことは、

現金だってリスクが全くないわけじゃない

ということです。

 

というのも、インフレによって

物価が上がってしまった場合、

持っている現金の価値は、

それに逆行して減ってしまうからです。

 

仮に、現在貯金が300万円あるとして、

100円で買えてたものが

200円に値上がりした場合、

300万円の価値は

150万円に目減りしてしまう

ということですね。

 

もちろん、

このコロナ渦の状況の中では、

とてもじゃないけどインフレなんて

考えれらないかもしれません。

 

しかし、いつどこでどうなるかは

誰にも予測出来ないので、

少なくともそのリスクに備えることも

けっこう大事なことだったりします。

 

これから人生100年時代を迎えれば、

どれだけ長く働けたとしても、

無職のまま20年前後もの期間、

暮らしていかないといけないので、

その資金づくりを

今のうちからせっせと

していかないといけないわけですしね。

 

✔︎まずは資産形成の原資づくりから

 

そんなこんなで、

まずは、家計の中から

資産形成のための

資金を捻出しなければいけません。

 

そして、そのためには、

共働きで働くことは当たり前として、

いかに家計における固定費を

合理的に減らすかが

重要なポイントとなります。

 

まずは、住宅ローンの返済額です。

そして、そのためには、

家づくりのやり方から

よく考える必要があります。

 

続いてが、生命保険です。

これに関しても、

家を建てると余分な死亡保障を

外すことが出来るので、

家を建てると同時に見直すべきだし、

子供が巣立った後は、

必要以上の保障はいらないわけなので、

その辺もよく考えた上で入るべきです。

 

さらに、車の持ち方もよく考えるべきです。

高い車を買えば、

単純にその分出費が増えるわけなので、

出来るだけ車には

お金をかけないほうが賢明だし、

もし、かける場合は、

価値が落ちにくく、売却時にトントンか、

あるいは価値の目減りが少ない車種を

調べて買うようにすべきです。

 

とまあ、この3つが

三大固定費となるので、

将来のことを考えて、

この3つのお金の使い方に

気をつけていただければと思います。

 

ほぼ、家づくりとは

関係ない話でしたが、

とっても大事な話なので、

家づくりを始める前に、

まずは夫婦でこれらのことについて

よく話し合っていただければと思います。

 

それでは、、、

 

 

 

 

 

 

この記事を書いた人

simple

Simple Inc.代表 高根慶雄
住居をプロデュースするだけでなく、住宅ローンアドバイザーとして金銭面でも施主に寄り添う。